ビットコインや仮想通貨投資に興味はあるけれど、もう値段が上がりすぎて遅いんじゃないか？」
こう感じている人は少なくありません。特にニュースで「ビットコインが過去最高値を更新」と聞くたびに、「あの時に買っておけば…」と後悔した経験がある人も多いでしょう。
実際、私たちはこれまで何度もそう思わされてきました。2013年頃、ビットコインは1万円前後で買えましたが、その時も「もう上がりすぎだ」と言われていました。2017年には200万円を突破し、メディアが大きく取り上げると「今からでは遅い」と言われました。そして2021年には700万円近くまで上昇した時も、同じように「出遅れた」という声があがりました。
しかし歴史を振り返ると、「もう遅い」と言われていたその時点からでも、長期で見れば価格は大きく成長してきました。つまり、「遅い」と思っていた人が一番チャンスを逃していた、ということになります。
さらに今は、過去以上に強力な追い風が吹いています。国がビットコインを準備資産に組み込もうとしたり、アメリカの401k（※企業型年金）で投資できるようになったりと、これまでとは桁違いの規模でお金が流れ込む可能性が出てきました。
この記事では、「なぜ仮想通貨投資はまだ遅くないのか」を、初心者でも分かりやすいように専門用語をかみ砕きながら解説します。最後まで読めば、今からでも一歩踏み出す価値があることが理解できるはずです。
ビットコイン投資はまだ遅くない理由
① ビットコインはいつも「もう遅い」と言われてきた
ビットコインの歴史を振り返ると、「もう遅い」という言葉は常に付きまとってきました。
2013年頃、ビットコインは1万円〜数万円程度で買うことができました。当時は一部のITマニアや投資家が注目していましたが、メディアでは「怪しい」「投機的すぎる」と批判されることも多く、「今からでは遅い」と言われていました。
それから数年後、2017年にビットコインは200万円を突破しました。この頃には仮想通貨取引所も増え、一般の投資家も一気に参入しました。しかし、価格が急上昇するたびに「バブルだ」「出遅れた」という声があふれ、買う勇気が出せなかった人が大半でした。
さらに2021年には、700万円近くまで上昇しました。この時もやはり「もう遅い」「高すぎる」という声が強くなり、多くの人が様子を見ているうちにチャンスを逃してしまいました。
しかし、長期でチャートを見れば一目瞭然です。ビットコインは上がっては下がり、またさらに高値を更新する、というサイクルを繰り返してきました。どの時代でも「もう遅い」と言われながら、結果的には時間をかけて成長してきたのです。
つまり「今から買うのは遅いのでは？」という気持ちは自然ですが、歴史が示しているのはその逆です。「遅い」と感じた瞬間こそ、まだ大きな可能性が残っているサインかもしれません。
② 世界の国々が準備資産に組み込み始めている
これまで国の準備資産といえば「金（ゴールド）」や「米ドル」が中心でした。準備資産とは、国が経済を安定させるために保有する“非常用のお金”のようなもので、どこの国もリスクに備えて必ず持っています。
そんな準備資産に、少しずつビットコインを組み込もうという動きが世界で広がり始めています。最初に注目されたのは、2021年にビットコインを法定通貨に採用したエルサルバドルです。この国では、国家としてビットコインを購入し、準備資産として保有し始めました。最初は世界中から「危険すぎる」と批判されましたが、その後の値動きや観光収入の増加を背景に「先見の明があったのでは？」と評価されつつあります。
また、中央アフリカ共和国でも法定通貨としての導入が発表されるなど、発展途上国を中心にビットコインを国家レベルで取り入れる例が増えてきています。これらの国々は、これまで米ドルに依存せざるを得なかった経済構造からの脱却を目指し、ビットコインを「デジタルゴールド」として新しい選択肢にしようとしているのです。
さらに注目すべきは、他の先進国でも「準備資産の一部に組み込むべきではないか」という議論が始まっていることです。もしも主要国が本格的にビットコインを保有し始めれば、その需要は一気に拡大し、価格に大きな影響を与えることは間違いありません。
つまり、今はまだ一部の国が試験的に取り入れている段階ですが、流れは確実に「国家レベルの資金がビットコイン市場に入ってくる方向」に向かっています。これは長期的に見れば非常に大きな追い風であり、「もう遅い」と思うどころか、むしろ今からが本番だと考えられます。
③ アメリカの401k・年金基金マネーの流入
仮想通貨市場において、これから最も大きな資金の流入源になると期待されているのが「年金基金」や「退職金制度」です。中でも注目すべきはアメリカの 401k（フォーワンケイ） です。
※401k＝日本でいう「企業型確定拠出年金」に近い制度。アメリカでは会社員が老後資金を積み立て、投資信託や株式などで運用する仕組み。
この401kで、ついにビットコイン投資が可能になったのです。これはものすごく大きな意味を持ちます。なぜなら、401kの市場規模は数十兆ドル（数千兆円）にものぼり、その一部でもビットコインに投資されれば、これまでとは比較にならないレベルの資金が市場に流れ込むからです。
これを可能にしたのが、アメリカで承認された「ビットコインETF（上場投資信託）」です。
ETFは証券取引所で株のように売買できる投資商品で、今までは株や金などが中心でした。ビットコインETFが登場したことで、従来「怪しい」と思われがちだった仮想通貨が、ついに正規の投資対象として認められたわけです。
これにより、個人投資家だけでなく、年金基金や保険会社などの巨大機関投資家も安心してビットコインに資金を振り分けられる環境が整いました。特に401kはアメリカの労働者数千万人が利用している制度なので、その影響力は計り知れません。
つまり、これまで「個人投資家の投機」に見られがちだった仮想通貨市場に、今後は「安定的かつ長期的な資金」が流れ込む可能性があるのです。もし年金基金の資産のほんの数％でもビットコインに割り当てられれば、価格の上昇余地はまだまだ大きいと考えられます。
「もう遅い」と思っている今この瞬間に、実は世界中の退職金や年金の資金がこれから本格的に入ってこようとしている──。この視点に立つと、むしろ今がスタート地点だと分かります。
④ 普及率はまだ数％に過ぎない
ビットコインはニュースでたびたび大きく取り上げられるため、「もう世界中の人が投資しているのでは？」と感じるかもしれません。ですが実際には、世界全体での普及率はまだほんの数％に過ぎません。
世界人口は約80億人。そのうちビットコインを保有している人は推定で数億人程度といわれています。つまり、10人に1人どころか、20人に1人も保有していないのが現状です。さらに「投資している」と言っても、数千円〜数万円程度の少額保有が大半で、本格的に資産の一部として組み込んでいる人はごく一部に限られます。
この状況は、まさに1990年代のインターネット普及初期に似ています。当時は「インターネットは一部のマニアのもの」と思われていました。しかし、その後20年で社会インフラとなり、今では誰もがスマホで当たり前のように利用しています。ビットコインも同じように、まだ初期段階であり、これから数年〜10年のスパンで一気に普及が進む可能性があります。
また、企業や金融機関も徐々に取り入れ始めています。アメリカの上場企業が財務資産としてビットコインを保有したり、日本国内でも大手企業がブロックチェーン技術を活用したサービスを展開し始めています。これらは「仮想通貨は一時的なブームではなく、長期的に広がっていくものだ」という流れを裏付けています。
つまり、「もう遅い」と思っている時点で、実はまだごく一部しか参加していないのです。世界人口のたった数％しか保有していない現状は、逆に言えば「これから大多数の人が参入してくる余地がある」ということ。インターネットやスマホがそうだったように、普及が進めば市場規模は何倍にも拡大します。
実際どう始める？初心者向けステップ
1. 少額からの積立投資（ドルコスト平均法/DCA）
「今まとめて買うのは怖い…」という人には、ドルコスト平均法（DCA） がオススメです。
※ドルコスト平均法＝毎月（または毎日）同じ金額でコツコツ購入していく方法。価格が高い時は少しだけ買い、安い時は多めに買えるので、長期的に平均購入価格が安定します。
例えば、毎月1万円だけビットコインを積み立てていく。これなら一度に大金を投じる必要もなく、値動きに一喜一憂せずに投資を続けられます。
2. 国内取引所を活用する
初心者にとっては、まずは国内の大手取引所を利用するのが安心です。
例：SBI VCトレード、GMOコイン、コインチェックなど。
国内取引所を使うメリットは、
- 日本円で入出金できる
- 金融庁に登録されていて安全性が高い
- スマホアプリから簡単に購入できる
という点です。海外取引所は選択肢が多いですが、最初のステップとしては国内取引所が無難です。
3. セキュリティを意識する
仮想通貨は「自分の資産を自分で守る」意識が大切です。
まずは取引所に預けっぱなしにせず、ウォレット（仮想通貨専用のお財布アプリやハードウェア機器） を利用するのがおすすめ。
- ホットウォレット（スマホアプリ）：手軽に使える
- コールドウォレット（専用デバイス）：ネットに繋がらないため安全性が高い
大きな金額を投資するなら、後者のコールドウォレットを検討した方が安心です。
4. リスク管理を徹底する
仮想通貨は値動きが大きい資産です。だからこそ、
- 「生活資金」とは切り離す
- 「余剰資金」で投資する
- 「最悪ゼロになっても生活に影響がない額」から始める
というルールを徹底しましょう。
まとめ：仮想通貨投資はまだ遅くない
この記事では「仮想通貨投資はもう遅いのでは？」という不安に対して、実はまだ大きなチャンスが残されている理由を解説してきました。
振り返ると、ビットコインはどの時代でも「もう遅い」と言われてきました。しかし、2013年、2017年、2021年と、節目ごとにそう言われながらも、長期では着実に価値を高めてきました。つまり「遅い」と思った人ほど、チャンスを逃してきたのです。
そして今は、さらに強力な追い風が吹いています。国が準備資産に組み込む動き、アメリカの401kや年金基金による投資、そして普及率がまだ数％に過ぎないという事実。これらはすべて「これから本格的に市場が拡大する」ことを示しています。
もちろん、仮想通貨にはリスクもあります。値動きが大きく、短期的には大きな損失を被ることもあるでしょう。だからこそ、少額からの積立投資（DCA）や国内取引所の利用、ウォレットによる安全な保管といった基本を押さえておくことが重要です。
未来を予測することは誰にもできません。しかし一つだけ言えるのは、「まだ遅くない」ということ。行動を先送りにしてしまえば、数年後に再び「やっぱりあの時始めておけばよかった」と後悔するかもしれません。
仮想通貨投資は、決して特別な人だけのものではありません。小さくても一歩踏み出すことで、未来の可能性を手に入れることができます。今日が、あなたのスタート地点になるかもしれません。
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